今回は、「映画「カメラを止めるな」から学ぶ、動画の費用対効果」の第３回目。

• １．低予算映画「カメラを止めるな」から
  　　動画制作を取り巻く今の状況を分析する
• ２．「安かろう、悪かろう」は昔の話
  　　どこの制作会社が作ってもあまり変わらないの・・？
• ３．大枚をはたいて安心を買うのは大きな間違い
  　　「高いもの＝いいもの」その根拠は？　←今回はここ
• ４．カッコつけたら逆に嫌われる今の時代
  　　見栄えより「共感」「リアル」が受け入れられる理由
• ５．無駄な競争を避けて、高い費用対効果を！
  　　同じ土俵で相撲をしてはいけない相手とは？
• ６．2019年これから重要になるのは「独自性」。
  　　コンテンツを大量に作るのが勝利のカギ！

前の記事
「安かろう、悪かろう」は昔の話。どこの制作会社が作ってもあまり変わらないの・・？

大枚をはたいて安心を買うのは大きな間違い。
「高いもの＝いいもの」その根拠は？

映画「カメラを止めるな」が他の作品と比べてどの辺が違うのかあらためて整理し、分析してみたいと思います。

・無名のキャストを使い、興行収入およそ30億円という大ヒットした。
→決してお金をかけなくてもいい作品やいいコンテンツというのは作れる。

・独特な演出や構成が話題になり、口コミなどで拡散されて話題になった。
→見せ方やアイデア次第で、人々の関心や興味を引き付けることはできる。

・キャスト自らも宣伝し、スタッフ、キャスト一同協力して作品を盛り上げた。
→お互いに協力し合い、人任せにしないでみんなで1つのものを作り上げることの重要性。

このようなことが挙げられます。

ここ数年、弊所への問い合わせ内容や実際にお客さまへヒヤリングした内容から感じるのは、一昔前の「とりあえず、まわりが動画を作っているので自分たちもやってみたい」という流れから「お金が多少かかってもいい物（動画）を作りたい」という思考にお客様の意識が年々変わってきていることです。

ここで気を付けたいのが「お金をかける＝いい物」の「いい物」とは、一体何をもって「いい物」というのかという点です。

まず最初にみなさんがイメージする「お金をかけて作るいい動画」とは、このような感じの動画ではないでしょうか？

• ロケーションやキャストにお金をかけ、ブランディングを意識した綺麗でクオリティーの高い映像
• ＣＧ合成やアニメーションなど手の込んだ演出を取り入れ、印象に残るインパクトのある映像

確かにこれらの内容はどれも製作するのに結構な費用がかかってしまいます。
しかし、それらの動画は本当に「いい動画」と言えるのでしょうか？

ここであらためて認識したいのは、ここでいう「いい物」とは、「ブランディングを高め、認知度を広げることができる動画」のことなのか、それとも「商品の魅力を伝える訴求率の高い動画」のことを指すのか？

そのような目的をお客様自身がはっきり区別しておかないと、どんなにお金をかけても「いい物」にならないばかりか、ただの大金をかけて「自己満足」や費用対効果の薄い動画を作っただけになってしまうかもしれません。

例えば・・・
「ブランディングを高め、認知度を広げる」が目的であれば、動画の制作にお金をかけるだけでなく、その動画をテレビなどで大量に流すためにメディアにも出稿費を大量にかける必要があります。

テレビなどのメディアで流しもせずに、ただ自社のホームページに掲載しているだけや、YOUTUBEに載せているだけでは誰もその動画の存在にすら気づかないでしょう。

誰の目にも触れない状態の動画に何の価値もありません。

確かに認知度やブランディングは重要であり、優先順位として高くしたいところではありますが、まず自社や商品そのもののブランディングが現段階でまだ弱いようであれば、まずは低予算からはじめやすいコンテンツの強化からはじめることが、ブランディングの1番の近道であり、結果、最終的に企業・消費者の両方にメリットをもたらす可能性が高くなります。

動画が本来の役割をはたしていない良くない例として、「ホームページのトップ画面の一番いい場所に変にクオリティーの高そうなイメージ映像があるが、一番肝心なコンテンツや商品そのものの情報が少ない」。

これが一番やってはいけない最悪の状態です。

「アップル」や「ダイソン」のように、企業そのものまたは商品自体が既にブランディング化されている場合に限り、その方法は有効ですが、そうでないものの場合ほどんどの場合逆効果になります。

そのような動画をお金をかけて作るよりも、商品の使い方や特徴が一目で分かるシンプルな動画の方が予算もあまりかからず、お客様にストレートに伝わる可能性も高く、興味を引きやすくなります。

さらに「インパクトのある動画」を作りたいのであれば、お金をかけて代理店などに丸投げせずに、まずは自分たちで「アイデア」を出すことが重要です。

• 自分たちの商品はどんなことができるのか？
• 本来使っている用途以外にどんな使い方ができるのか？

それを知っているのは作っている自分たちです。
そのような大切なことを丸投げしてしまうから、炎上や批判につながってしまうのです。

代理店や業者は基本的に「数字」をもとに提案や報告をしてきます。
見積もりにしても、結果にしてもその数字の大切な「中身」や「内訳」をあまり説明したがりません。

つまり、その数字がクライアントにとって本当に意味のある数字かどうかは関係なく、ひたすら予算の消化と目標をクリアすることだけを目的に動いていることが多く、ほとんど関連性も影響もない「数合わせ」のための数字であることも実際に多くあります。

実際にYOUTUBEやSNSの動画広告の再生数は、視聴者が興味があって視聴した再生数ではなく、単に表示された数であることだと理解しておかないと、重要な判断ミスにつながる数字となります。

もし本当に正しい数字を把握し、その数字から何か次へつながる判断をしたいのであれば、なおさらオリジナルのコンテンツを作ることが大切です。

そのようなことを知らずに「高いからいい物」的な考えで依頼してしまうと、出来る限り予算を搾り取りたい代理店や業者のいいようにされてしまうので注意しましょう。

そして、動画だけに限った話ではありませんが、「ものを作る」というのはお客様（クライアント）と制作者の共同が作業です。

全てを業者に丸投げしたり、自分たちの言い分ばかりを主張すると、さきほどの数字と同じように本来の目的・趣旨から大きくブレることになります。

映画「カメラを止めるな」の成功例を参考に、単純に「高いお金を払ったからいい物が作ってくれる」なんて甘い考えは持たず、気が付いたら「目的と手段」が入れ替わっていたなんてことがないよう、意識して動画制作に取り組んでいただきたいと思います。