今回は、「2019年令和「働き方改革」は動画で乗り切る！」の第５回目。

• １．販促やブランディングだけが動画じゃない
  　　動画を使った業務効率化の方法
• ２．「働き方改革」のキモは無駄を省くこと
  　　動画制作をキッカケに業務の無駄を見直す
• ３．外国人スタッフの育成にも動画がより効果的
  　　映像文化の外国人には映像が一番
• ４．動画を作ることでスタッフや顧客の満足度もUP！
  　　動画制作に取り組んでみんなに信頼される企業を目指す
• ５．平成から令和へ
  　　企業・ビジネスにおける動画制作の今後について　←今回はここ

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動画を作ることでスタッフや顧客の満足度もUP！動画制作に取り組んでみんなに信頼される企業を目指す

平成から令和へ
企業・ビジネスにおける動画制作の今後について

インターネット回線の速度が上がり、外出先でも動画などの大容量データを気軽に見れるようになった平成の後半。
これまで大手企業しかできなかった動画での販促やプロモーション活動を中小企業や個人でも気軽にできるようになり、「動画元年」ともいわれました。（その後も動画元年が何年も続いてましたが・・・）

コスト面では一時的に下がったこともありましたが、近年ではニーズの変化に伴い年々高騰している傾向にあります。
その反面で、写真等の素材をアップロードしてスライドショーのような超簡単動画を自分で作れるクラウドの定額サービスや、無料のスマホ動画編集アプリなども出てきました。販促目的ではなく、ただ動画があればいいのであればそれでも十分でしょう。

ただ、こういったあまり大きな意味を持たない“ライトすぎる動画”が増えたので、見ている側も慣れています。
ちゃんと考えて作らないと動画の効果を期待することは難しくなっています。

そういう理由から、ちゃんと考える体制でなければ、それなりに効果が出せる動画を作るのが難しい時代になりつつあります。
業者に丸投げ、ライバル会社の動画のマネしてみるくらいでは効果は期待できません。

動画を「どんな目的で」活用するかによって、必要になるクオリティーとコストが変わってきます。
ここでいうクオリティーは「作りこみの細かさ・見た目のかっこよさ」ではなく、「使い物になるか。役立つか。」ということです。

「動画」というツールそのものは、様々な可能性を秘めていることは間違いありません。
あとは個人や企業がどのように使いこなすかで効果や価値は変わってきます。

これまでのように単なる販促やプロモーションのツールとしてではなく、今回の「働き方改革」をキッカケに、動画に対する新しい使い方や価値観がきっと見つかると思います。

販促やプロモーションのツールとしての利用が中心だった動画ですが、令和からはビジネスや業務をサポートするツールとして、動画の可能性は今後さらに広がっていくと予想しています。

みなさんもこのタイミングに是非、ビジネスでの動画制作の検討をしてみてはいかがでしょうか？